2021年から ふるさと納税とiDeCoを始めて、1年が経ちました。ネットで調べて、節税効果がかなりあるとの事で始めました。
2022年6月の給料分から、住民税が変更されています。ふるさと納税とiDeCoをしていなかった 2021年と比べて、どれくらい住民税が控除されたのか、ふるさと納税額とiDeCoの掛け金を見ていきましょう！
それと、確定申告での還付金もあるので、どれくらいの還付金があったのかも見ていきましょう！これは銀行口座に振り込まれます。住民税の控除額と、還付される金額を合わせたら けっこうな節税になるのでおすすめです。
| 住民税の比較
住民税なんですが、ふるさと納税とiDeCoで節税を行った2021年と2022年とでは、年収約400万円で55100円の差がありました。
2021年
2021年度の住民税はこうなっています。
特に隠す必要もなかったんですが、白で塗りつぶして隠している所もあります。僕は、独身で扶養家族もいないので、住民税は高めで こうなっています。
住民税だけで、年間175400円を払っています。年収約400万円でもこれなんで、年収が上がれば上がるほど厳しいですね。
2022年
2022年度の住民税はこうなっています。
厳密には12880円違って、ほぼ配当金分の違いです。年収は12880円違いますが、年収約400万円同士で比較していきます。2022年も独身で扶養家族もいなかったんですけど、年間で120300円と大幅に減額されています。
毎月の住民税だけで約4500円も違うと、手取り額で4500円増えるので、かなり大きいですね。
| ふるさと納税の寄附金
2021年のふるさと納税の寄附金は41000円でした。年収400万円くらいだと、これくらいの納税額になります。
寄附金41000-自己負担額2000円で、39000円の節税になります。きちんと寄附金の上限を算出してみると、iDeCoを併用している場合は、年収約400万円のケースでは 7000円くらい上限が下がるみたいです。
僕の場合は、だいたい36500円が上限でした。なので、2022年はこのくらいを意識して ふるさと納税をしていきます。
| iDeCoの年間掛け金
iDeCoの年間の掛け金ですが、企業年金のない会社員なので 僕の場合で満額で23000円です。なので、節税効果をフル活用するために、通帳引き落としの毎月の設定額を23000円にしています。
僕は独身なので まだ余裕がある方なんですが、23000円がきついという方は もう少し下げてもいいと思います。60歳まで引き落とせないので、流動性が低いのが嫌という方は、別の投資でもいいと思います。
一般的にiDeCoの節税効果は、年収400万円で、41600円。年収500万円で、55700円。年収650万円で、59900円と言われています。年収500万と600万は同じみたいです。
| 確定申告での還付金
確定申告後に帰って来た還付金は、14947円でした。
確定申告
ふるさと納税では、ワンストップ特例を使用せずに確定申告に行くと、確定申告後に還付金が指定の銀行口座に振り込まれます。
これは所得税分で、残りは 住民税分からの控除となります。
ワンストップ特例
これは、確定申告に行かなくても、各自治体へ申請書を郵送すればいい制度です。1年間の寄附先が、5自治体以内でなくてはなりません。
このワンストップ特例を使用すると、全額が住民税から控除されます。控除額は同じですので、どっちでもいいと思います。
ふるさと納税をして、商品が届くと申請書も入っているので、それを郵送すればいいだけです。
| まとめ
今回は、ふるさと納税とiDeCoをした場合、どれくらいの節税になったかでした。
結果は、確定申告後の還付金が14947円で、住民税からの控除額が55100円の、合計が70047円でした。
実は、米国ETFの配当金が14116円あって 確定申告しました。外国税の10%の一部が帰ってきたと思うので、実際は70000円を少し切っているくらいです。
iDeCoは会社員の満額の23000円加入していますが、3月から加入して 2ヶ月分が今回の所得から差し引かれていなかったので、2023年はもう少し控除額が多くなっているでしょう！
ふるさと納税は、iDeCoとの併用で寄付金の上限が下がるのを知りませんでした。なので、今回は僅かに多く寄附した形ですが、次はギリギリの所を狙っていきます。
また、次の年も控除額の報告をしたいと思います。
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